ETFシリーズ・パート2　『ETFとオープン型投資信託との違い』

ETFは、投資手段としてオープン型投資信託と若干似ている面もありますが、多くの点で重要な違いがあります。

投資家にとって、伝統的なオープンエンドの投資信託とETFとの主要な相違点を押さえておくことは大切です。どちらにも長所と短所があり、それを知っているのと知らないのとでは、投資判断が大きく変わってきます。では、主なポイントを見ていきましょう。

ETFは、投資手段としてオープン型投資信託と若干似ている面もありますが、多くの点で重要な違いがあります。

投資家にとって、伝統的なオープンエンドの投資信託とETFとの主要な相違点を押さえておくことは大切です。どちらにも長所と短所があり、それを知っているのと知らないのとでは、投資判断が大きく変わってきます。では、主なポイントを見ていきましょう。

料金

一般にETFの経費率はオープン型投資信託に比較して低く、インデックス投資信託を下回るケースさえあります。また、ETFはポートフォリオ回転率が低いため、多くの場合アクティブ運用型のファンドよりも取引コストが低くなります。ETFのコスト節減効果は、とりわけ長期的投資家には顕著です。普通、ETFに投資すると仲買手数料が発生しますが、低経費率からくる節減効果で、このような取引コストは埋め合わせることができます。さらに、ETFでは多くのオープン型投資信託のようなバックエンドの償還手数料がかかりません。具体的な料金、手数料、費用等は、ファンドの目論見書に記載されています。

経費率（ETF vs. オープン型投資信託）

一般的に、ETFは伝統的なオープン型投資信託よりも、たいていの場合経費率が低いことで知られています。モーニングスター社のデータベースによると、2007年の平均経費率は次のとおりでした。

具体的な情報については、ファンドの目論見書をご参照ください。

ファンドの透明性と純資産価値（NAV）

アクティブ運用型のオープン型投資信託では、資産保有高の報告は四半期または半期に一度ですが、ETFの場合は、ポートフォリオの資産保有高が毎日開示されます。このため、ETFへの投資家は高いレベルの財務的透明性を得ることができるのです。ETFの運用成績とポートフォリオの構成は、その基礎にある指数を反映したものです。したがって、指数プロバイダーのウェブサイトを閲覧することによっても、容易に指数連動型ETFの基本的な資産内容を確認することができます。

オープン型投資信託の売買は純資産価値（NAV=Net Asset Value）に基づいて行われます。NAVは、ファンドが保有する総資産額からファンドの負債額を差し引き、発行済株式数で割ることにより算出します。すべての売買取引は、ファンド運営会社が直接行います。以上とは対照的に、ETFは市場価格に基づき証券取引所で売買され、かかる市場価格は需給関係によって変動します。

ETFはおおむねNAVに近い価格で取引され、これを大幅に上回ったり下回ったりする価格になることはまれですが、ないわけではありません。過去の例では、機関投資家たちがこのようなケースを鞘取りのチャンスとして利用しています。このようなプロセスにより、ETFの株価は、根底にある指数や証券バスケットのNAVにかなり近いレベルに、いつも保たれているわけです。

税金とポートフォリオ回転率

オープン型投資信託もETFも、毎年1回、株主 に対し配当 及びポートフォリオ収益を分配することが義務づけられています。分配は、通常は毎年の年度末に行われ、指数のリバランス、多様性ルール その他のファクターによって影響を受けます。また、投資家がファンドを売却すれば、必ず税効果が発生します。

米国の投資家の場合、租税会計の下で正常な株式配当を受け長期キャピタル資産として保有しているETFについては、キャピタルゲインへの税率は通常15%となります。短期キャピタルゲインについては、連邦所得税率により課税されます。EFTの分配は頻繁には発生しませんが、投資家がただ株式を継続的に保有することを選択しただけでも、税効果は発生します。

ETFのポートフォリオ回転率が低いことはよく知られていますが、このことは、課税対象所得が生じにくいことを意味するため、投資家にとって有利と言えます。ETFの数あるメリットの一つとして、オープン型投資信託への投資家と異なり、ETFへの投資家は他の株主の活動から隔離されていることが挙げられます。オープン型投資信託のファンドマネージャーは、ややもすると既存の株主への償還の必要から、ポートフォリオの保有資産の売却を余儀なくされることがあります。償還対象者以外のファンド株主は、そのようなタイミングの悪い売却が原因で発生する課税対象所得と損失によって、マイナスのインパクトを受けることになります。これに対し、ETFは取引所で売買されるため、そのような問題を回避することができ、投資家相互間で相手の税効果に影響を与え合うことはありません。